今、様々な意思決定の場で、統計的な思考力によって様々な課題を解決していく能力、すなわち“データサイエンス”力の高い人材が求められている。本コースでは“データサイエンス”力の向上を目指し、事例なども踏まえ、e-Stat(政府統計の総合窓口)、統計GIS(jSTAT MAP)、API機能等を使い、統計オープンデータを活用したデータ分析の基本的な知識を習得する。
コースは4つの部分に分かれている。第1週では、e-Stat(政府統計の総合窓口)の統計データを活用したデータ分析の事例、e-Statの基本的な活用方法を学ぶ。第2週では公的統計データの基本事項及び読み方を学ぶ。第3週では、統計データと地図を組み合わせた統計GIS(jSTAT MAP)の活用方法を学ぶ。第4週では、講座全体のまとめと、統計API機能の仕組みや具体的な活用事例等の統計オープンデータの高度な活用方法を学ぶ。
講師・スタッフ紹介
西内 啓
東京大学政策ビジョン研究センター客員研究員。保健学修士。
東京大学医学部卒(生物統計学専攻)。東京大学大学院医学系研究科医療コミュニケーション学分野助教、大学病院医療情報ネットワーク研究センター副センター長、ダナファーバー/ハーバードがん研究センター客員研究員を経て、2014年より現職。2014年11月より株式会社データビークルを創業。35万部を超えるベストセラーとなった『統計学が最強の学問である』(ダイヤモンド社刊)、その続編である『統計学が最強の学問である[実践編]』(同社)など著書多数。
小谷 祐一朗
株式会社おたに 代表取締役。
カリフォルニア大学ロサンゼルス校 教育情報大学院終了(MA in Education)。オープンデータを活用して全国各地の不動産物件の販売価格を予測するサービス「GEEO(ジーオ)」を開発。GEEOは2014年11月、Mashup Awards実行委員会が主催し、総務省や経済産業省、内閣官房情報通信技術(IT)総合戦略室が運営パートナーを務める「Mashup Awardsオープンデータ部門賞」で最優秀賞を受賞。2015年6月には総務大臣奨励賞を受賞。また、2015年9月にグッドデザイン賞も受賞。
千野 雅人
総務省統計局統計調査部長。
総理府入府。統計局において、経済統計課長、国勢統計課長、調査企画課長を歴任。独立行政法人統計センター理事、総務省大臣官房審議官(恩給、統計担当)を経て、2015年7月より現職。
柿原 謙一郎
総務省統計局統計情報システム課長。
総務庁入庁。内閣官房内閣広報室企画官、総務省人事・恩給局企画官、内閣府規制改革推進室参事官などを経て、2016年より現職。
佐藤 朋彦
総務省統計局統計調査部消費統計課調査官。
総理府入府。統計局において家計調査、全国消費実態調査を担当後、経済企画庁経済研究所国民所得部に出向。消費者物価指数の2000年基準改定の担当係長を歴任した後、福岡県企画振興部調査統計課企画主幹、統計研修所教官、東京大学社会科学研究所助教授等を経て現職。また、2010年より神戸大学経済経営研究所客員教授を兼務。
松岡 大輔
総務省統計局労働力人口統計室統計専門職。
総務省入省。総務省人事・恩給局、内閣府政策統括官(共生社会政策担当)などを経て、2016年より現職。労働力調査の審査・発表業務に従事。
河合 李奈
総務省統計局統計情報システム課。
総務省入省。中部管区行政評価局を経て現職。政府統計の総合窓口(e-Stat)の企画など、統計オープンデータの利活用促進に携わっている。
中村 耕太郎
総務省統計局統計調査部消費統計課。
総務省入省。統計局で消費者物価指数(CPI)の作成を担当した後、現在は家計調査の改善及び新たな消費関連指標の開発に関する業務に従事。
西村 正貴
独立行政法人統計センター 統計情報・技術部 共同利用システム課 総合戦略担当 統括統計職。
総務庁に入庁後、独立行政法人統計センターにおいて、政府統計の総合窓口(e-Stat)などを提供する政府統計共同利用システムの設計運用業務に2008年の運用開始から従事。e-StatのAPI機能について、初期設計から携わっている。
亀本 薫
独立行政法人統計センター 統計情報・技術部 共同利用システム課 地域・標準担当 係長。
総務庁に入庁後、独立行政法人統計センターにおいて、政府統計の総合窓口(e-Stat)などを提供する政府統計共同利用システムの設計運用業務に2010年から従事。主に、e-StatのGIS機能の構築及び運用について携わっている。
※ 講師の肩書き等の情報は、2017年3月時点のものとなります。