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この講座には「通常コース（無料）」「反転学習コース（有料）」(＊大学院生・大学生・短大生対象)の2種類のコースがあります。＊反転学習コース（有料）では、対面学習を3/10（火)東京で開催します。
情報発信というと「マスコミの仕事でしょ」と他人事に思う人がいるかもしれません。しかし、ＳＮＳなどでの書き込みも情報発信ですし、大学院生・大学生・短大生なら就活の場面でのエントリーシートや面接、仕事でのプレゼンもまた情報発信です。世の中には情報があふれています。日常的な行為も情報と不可分なのです。それだけに、生活でも仕事でも、情報の真偽や軽重を正しく見極め、自分や社会のために主体的に活用する能力が大事になっています。ひとことで言えば、情報を上手にさばく力です。この力をメディアリテラシーといいます。この講座ではネット、テレビ、新聞、雑誌といったメディアの特性を把握しながら、新聞を中心に情報を効率的に得ていくための基礎を学びます。その上で、自らがどう情報を発信するのか、効果的に伝えるポイントはどこかを学びます。
＊大学院生・大学生・短大生らを対象に、希望者に文書添削指導を含む対面授業を実施します。
朝日新聞社教育コーディネーター。1956年愛媛県生まれ。東京大学法学部卒。78年朝日新聞社に入り、福島、成田支局員、経済部記者、週刊誌アエラ編集部員・副編集長、経済部次長などを経て、2000年アエラ編集長。土曜別刷り「be」エディターなどを経て、08年10月から11年3月までテレビ朝日「報道ステーション」コメンテーター。10年6月からニュースを論じる有料ウェブサイトWEBRONZA編集長。12年1月から2度目のアエラ編集長、13年6月から現職。14年4月からテレビ朝日「グッド・モーニング」木曜コメンテーター、聖心女子大非常勤講師。14年10月からBS朝日「Live Nippon」コメンテーター。共著に「『知』の挑戦 本と新聞の大学ⅠⅡ」（集英社新書）「東アジアの危機 『本と新聞の大学』講義録」（集英社新書）。
1957年、京都市生まれ。早稲田大学第一文学部ロシア文学科卒業。81年、毎日新聞社に入社し、高知支局、和歌山支局海南駐在、大阪社会部。93年、朝日新聞社に入社し、大阪社会部で遊軍、大阪府警担当キャップなどを経験。戦後50年企画「核兵器廃絶への道」のメンバーとして、ロシア、ウクライナ、ベラルーシ、カザフスタンなどへ長期出張し、核兵器の基地などを取材した。その後、奈良支局次長、大阪地域報道部次長、大阪社会部次長、大阪広報部次長、大津総局長、大阪生活文化部長、大阪編集局長補佐を経て、大阪代表室長補佐兼広報担当部長のときに、大学でジャーナリズム論や作文などの講座を持つようになった。元大阪大学大学院国際公共政策研究科招へい教授、大阪経済法科大学客員教授。2013年4月に東京本社へ異動し、現在、教育事業担当補佐。玉川大学非常勤講師。神奈川工科大学などでも教えている。
1961年生まれ。東京都出身。早稲田大学政治経済学部卒。1986年朝日新聞社入社。青森、横浜総局、整理部を経て政治部記者。宮沢・細川首相の番記者、民主党、自民党、官邸、国会などを担当。週刊朝日記者、名古屋社会部デスク、生活部デスクを経て、採用担当部長。多くの就活生に接し、小論文やエントリーシート（ES）を見て面接に立ち合った。教育総合センター長補佐のとき、就活力アップのための「朝日学生キャリア塾」を立ち上げ講師も務める。2013年4月から教育総合本部教育企画部ディレクター、就職情報サイト「朝日学情ナビ（あさがくナビ）」編集長。関連サイト「就活ニュースペーパーby朝日新聞」では、日々の朝日新聞紙面から就活生に役立つ記事をピックアップしてアドバイスを発信中。各企業の人事・採用担当者インタビュー「人事のホンネ」も。大学などでの講義・講演多数。
1949年生まれ。静岡大学文学部卒、立教大学大学院 経済学研究科博士課程単位取得満期退学。オランダ・ナイメーヘン大学留学、外務省在外専門調査員（在ベルギー日本大使館）、プライス・ウォーターハウス・コンサルタンツ・ヨーロッパ マネージャー、在日米国大使館経済専門官などを経て現職。専門は、経済政策や経済。特にヨーロッパ統合の史的分析。オランダ社会経済史を研究。論文に『「マンスホルト計画」と欧州農業の転換』（北星学園大学経済学部北星論集、2003年）、『欧州統合の経済史的解釈－アラン・ミルワールドの理論を中心に－』（同、1999年）、欧州統合と移民政策』（共著、（財）国際問題研究所、1994）など。著書に『世界の歴史と文化シリーズ オランダ・ベルギー』（新潮社、1995年）。北星学園大学経済学部で新聞を活用した授業を導入。
特にないが、主に大学院生・大学生・短大生、新社会人を対象とする。
毎週、理解度を確かめる選択式テストを実施。第４週に最終レポートを実施（受講者間での相互採点を実施）。
受講登録者に対し、翌週分の講義の事前資料（新聞記事等）をリンクもしくはPDFで一週間前に公開するので受講前に確認のこと。
得点率60％以上
4週間